香港ワイン＆ダイン・フェスティバル 魅惑のカクテルとフード
HONG KONG, Oct, 18 2016 - (JCN Newswire) - 香港政府観光局は、第8回を迎える「香港ワイン＆ダイン・フェスティバル」を10月27日～30日に開催します。11月に1カ月にわたり行われるワインイベント、ストリートカーニバルそして、Elite Dining Weekを含む食のプロ-ション「Hong Kong Great November Feast」のオープニングイベントとなる今年の「香港ワイン＆ダイン・フェスティバル」は、新しい要素も加えられ、グルメやカクテルファンを夢中にさせることまちがいなしです。
食通たちは今年、「フード・ゾーン」で、かぶりつくのがもったいないほど可愛らしい食べ物の撮影と味見の両方を楽しむことができるでしょう。ハッピーペンギン墨魚丸や様々な風味の六色小籠包、レインボー・グリル・チーズトースト、伝統的気な香港ストリートスナックであるエッグパフ（○蛋仔に）加熱調理したタコをのせた特大の「タコ焼き」など、美味しくて楽しい料理が並びます。
また、グランドワインパスの保持者のみが入ることができるグランドパビリオンの「スターフードブース」では、Little Bao, The Ocean, Chez Ed, Jinjuu, Tri, BIBO, Mercedes Me そしてHarlan’sなど、香港の旬レストランが、驚く様な料理の試食を提供します。
美味しい料理だけでなく、今年のワイン＆ダイン・フェスティバルで初めて登場した「香港バー」では、CE LA VI, Maison Eight, Angel’s Share, Bao Bei, Stockton, Fu Lu Shou, Sohofama, The Envoy, NEO Cocktail Club and Seafood Roomといった、香港の流行りのバーの才能豊かなバーテンダーたちが素晴らしいカクテルを生み出します。例えば、ウイスキーを麦芽乳と組み合わせ、子供の飲み物を大人向けのぜいたくな味に変えたEnvoyのHaig-a-Horlickや、Angel’s Shareの香港の伝統的なスプライトに塩レモンを添えたものに台湾で人気のシングルモルトウィスキーを合わせ、キャラメルや、オレンジピール、ジンジャーキャンディを思わせるドリンクなど香港らしいカクテルも見逃せません。
この4日間のイベントでは、カントリー・パビリオン、ストリート・イート、ウィスキーコーナー、チーズ・パラダイスなどで多くの食体験を楽しむことができます。
Photo Caption 1
香港の旬のバーやレストランから情熱あふれるシェフやバーテンダーが集合。美味しい食事や香港らしいカクテル提供。
Photo Caption 2
フード・ゾーンでは、ハッピーペンギン墨魚丸や巨大たこ焼きなど美味しくて、見た目もかわいい料理を楽しめます。
メディアの皆様は以下のリンクからイメージをダウンロードできます:
http://release.media-outreach.com/i/Download/5841
http://release.media-outreach.com/i/Download/5842
http://release.media-outreach.com/i/Download/5843
http://release.media-outreach.com/i/Download/5844
http://release.media-outreach.com/i/Download/5845
【編注】○は鶏の同意語
メディアお問い合わせ先：
香港政府観光局
vivian.li@hktb.com
食通たちは今年、「フード・ゾーン」で、かぶりつくのがもったいないほど可愛らしい食べ物の撮影と味見の両方を楽しむことができるでしょう。ハッピーペンギン墨魚丸や様々な風味の六色小籠包、レインボー・グリル・チーズトースト、伝統的気な香港ストリートスナックであるエッグパフ（○蛋仔に）加熱調理したタコをのせた特大の「タコ焼き」など、美味しくて楽しい料理が並びます。
また、グランドワインパスの保持者のみが入ることができるグランドパビリオンの「スターフードブース」では、Little Bao, The Ocean, Chez Ed, Jinjuu, Tri, BIBO, Mercedes Me そしてHarlan’sなど、香港の旬レストランが、驚く様な料理の試食を提供します。
美味しい料理だけでなく、今年のワイン＆ダイン・フェスティバルで初めて登場した「香港バー」では、CE LA VI, Maison Eight, Angel’s Share, Bao Bei, Stockton, Fu Lu Shou, Sohofama, The Envoy, NEO Cocktail Club and Seafood Roomといった、香港の流行りのバーの才能豊かなバーテンダーたちが素晴らしいカクテルを生み出します。例えば、ウイスキーを麦芽乳と組み合わせ、子供の飲み物を大人向けのぜいたくな味に変えたEnvoyのHaig-a-Horlickや、Angel’s Shareの香港の伝統的なスプライトに塩レモンを添えたものに台湾で人気のシングルモルトウィスキーを合わせ、キャラメルや、オレンジピール、ジンジャーキャンディを思わせるドリンクなど香港らしいカクテルも見逃せません。
この4日間のイベントでは、カントリー・パビリオン、ストリート・イート、ウィスキーコーナー、チーズ・パラダイスなどで多くの食体験を楽しむことができます。
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香港の旬のバーやレストランから情熱あふれるシェフやバーテンダーが集合。美味しい食事や香港らしいカクテル提供。
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フード・ゾーンでは、ハッピーペンギン墨魚丸や巨大たこ焼きなど美味しくて、見た目もかわいい料理を楽しめます。
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日本初のFinTech拠点「FINOLAB」が2月1日にリニューアル
企業会員プログラムを刷新、＜みずほ＞がOpen Bank APIの開発環境をFINOLABにて提供
TOKYO, Oct, 17 2016 - (JCN Newswire) - 株式会社電通国際情報サービス(本社：東京都港区、代表取締役社長：釜井 節生）は、三菱地所株式会社および株式会社電通と協業で運営している日本初のFinTech拠点「The FinTech Center of Tokyo, FINOLAB」（フィノラボ、以下「FINOLAB」）を大手町ビル（東京都千代田区大手町1−6−1）に拡張移転し、2017年2月1日にリニューアルオープンします。リニューアルに伴い、企業会員プログラムを刷新し、FinTechエコシステムのさらなる発展に向けてオープンイノベーションを加速してまいります。
新プログラムの第1弾として株式会社みずほフィナンシャルグループがFINOLAB内にラボ施設の設置を決定し、＜みずほ＞が今後提供する予定のOpen Bank API※開発環境をベースにFinTechスタートアップや参画企業と密に連携して新しい金融サービスの創出に取り組むことを本日付で発表しました。
■FINOLABの取り組みと大手町ビルへの拡張移転■
FINOLABは、2016年2月に東京銀行協会ビルに開設以来、約8カ月間で国内外有数のスタートアップ35社（うち海外企業5社）、協賛企業3社が参画し、着実に成長を遂げてまいりました。既に急成長を遂げFINOLABを卒業する企業を輩出する一方、新たに参画する企業も増加し、満席稼働しています。（2016年10月17日現在）
大手町ビルでは床面積をおよそ2.4倍の650坪（現状は275坪）に拡張し、新たな施策としてスタートアップとの提携を見据えた大手企業向けプロジェクトルームを用意するなど、参画企業とスタートアップの連携による新たな金融サービスの創出をより一層加速させていきます。
■企業会員プログラムを刷新、＜みずほ＞がOpen Bank APIの開発環境をFINOLABにて提供■
リニューアルに伴い刷新する企業会員プログラムでは、プロジェクト会員、ベンチャーキャピタル／アクセラレーター会員などのメニューを設け、大手企業によるオープンAPIの提供や異業種による新規事業創出コンソーシアムの立上げなどを促進・誘致していきます。
みずほフィナンシャルグループがFINOLAB内にラボ施設を設置し、＜みずほ＞のOpen Bank APIの開発環境を提供する予定です。＜みずほ＞ではこのAPIを活用し、FINOLABに参画・入居するスタートアップや会員企業、国内外の業界団体などが新たな金融サービスの開発に取り組む環境を実現していく計画です。FINOLABはこれを振り出しに国内外有数のスタートアップと大手企業との協業プロジェクトを数多く生み出し、生活者の手に届く革新的なサービスの創出につなげてまいります。
■FinTechを体感できる実証の場を提供■
リニューアルオープン後のFINOLABでは、オフィス内あるいは周辺の丸の内エリア（大手町・丸の内・有楽町・常盤橋地区）において、スタートアップによる革新的な技術やサービスを、参画企業や来訪者が体感できる場を創出していきます。その第1弾として、独自の生体認証技術を用いた決済・認証サービスで注目される株式会社Liquidと協業し、FINOLAB内の全ての扉に同社が提供する指紋認証セキュリティーシステムを導入します。
ISIDは、欧米の金融サービス市場におけるFinTechの動向に早くから着目し、2012年には日本初のFinTechピッチコンテスト「金融イノベーションビジネスカンファレンス（FIBC）」を立ち上げました。2015年以降は有望なスタートアップへの事業支援や資本・業務提携を本格化させ、またFINOLABにおいては活動全般の運営を担っています。今般のリニューアルを機に、FINOLABを日本の"金融オープンイノベーション"の中核拠点としてさらに発展させ、FinTechエコシステムの創出に貢献してまいります。
＜FINOLAB リニューアルオープンの概要＞
名称：The FinTech Center of Tokyo, FINOLAB
URL：日本語 http://finolab.jp/
英語 http://finolab.tokyo/
開設日：2017年2月1日
住所：東京都千代田区大手町1−6−1 大手町ビル4階
事業内容：FinTech領域のスタートアップを支援するイベント（セミナー、マッチングイベントなど）の開催、社内外の専門家によるメンタリング、国内外の投資家や需要家へのプレゼンテーションとマッチング機会の創出、FinTechスタートアップと参画企業による共同研究の推進、FinTechエコシステムの形成などを行う。
＜FINOLABロゴマーク＞
https://www.acnnewswire.com/topimg/Low_isid161017.jpg
※ Open Bank API：銀行以外の第三者が、銀行と銀行の顧客(預金者など)の同意のもと、情報セキュリティーに留意しつつ銀行システムと連携し、銀行の保有する顧客情報にアクセスの上、多様な金融サービスの創出を可能とする仕組みのこと。APIはApplication Programming Interfaceの略。
【事業に関するお問い合わせ先】
株式会社電通国際情報サービス 金融ソリューション事業部 金融事業開発部
TEL：：03-6713-7007 E-Mail: g-finmarketing@group.isid.co.jp
【本リリースに関するお問い合わせ先】
株式会社電通国際情報サービス コーポレートコミュニケーション室 李
TEL：03-6713-6100 E-Mail: g-pr@isid.co.jp
＜ご参考資料＞
■FINOLABリニューアルイメージ
https://www.acnnewswire.com/topimg/Low_isid1610172.jpg
■FINOLABに参画しているFinTechスタートアップ （2016年10月17日現在、五十音順）
AlpacaDB, Inc.、ウォルト株式会社、株式会社NSHC、株式会社FP-MYS、エメラダ株式会社、株式会社オスティアリーズ、
株式会社カウリス、カレンシーポート株式会社、株式会社 Kyash、クラウドキャスト株式会社、クラウドクレジット株式会社、
KTB Solution Co.,Ltd.、財産ネット株式会社、Shift Financial, Inc.、SMILABLE株式会社、ThreatMetrix合同会社、
株式会社ソーシャルインパクト・リサーチ、テックビューロ株式会社、Tranzax株式会社、トランスファーワイズ・ジャパン株式会社、
株式会社ナビゲータープラットフォーム、株式会社Nayuta、日本クラウドファンディング協会、日本植物燃料株式会社、株式会社BANQ、株式会社FOLIO、株式会社プラットフィールド、MoneySmart株式会社、マネーツリー株式会社、株式会社マネーフォワード、
株式会社Unitedly、ユニバーサルバンク株式会社、株式会社Liquid、株式会社Remmo、株式会社Warrantee
■FINOLAB企業会員 (2016年10月17日現在)
マネックスベンチャーズ株式会社、農林中央金庫、株式会社静岡銀行
＜電通国際情報サービス（ISID） 会社概要＞
社名: 株式会社電通国際情報サービス（略称：ISID）
代表者: 代表取締役社長 釜井 節生
本社: 東京都港区港南2-17-1
URL: http://www.isid.co.jp
設立: 1975年
資本金: 81億8,050万円
連結従業員: 2,559名（2015年12月末現在）
連結売上高: 56,771百万円（2015年12月期）※9カ月決算
事業内容: 1975年の設立当初から顧客企業のビジネスパートナーとして、コンサルティングからシステムの企画・設計・開発・運用・メンテナンスまで一貫したトータルソリューションを提供してきました。IT Solution Innovatorをビジョンとし、金融機関向けソリューション、製品開発ソリューションをはじめ、グループ経営・連結会計、HCM（人財・人事給与就業）、ERP、マーケティング、クラウドサービスなど、幅広い分野で積極的な事業展開を図っております。
＊ 本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。
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フィリピン航空が最大12機のBombardier Q400航空機を購入するLOI (関心表明書)に署名
- 貨物容量拡張型2クラス構成のQ400航空機のローンチカスタマーに
- 86座席のうち10座席をプレミアム・サービス・シートに
- 86座席のうち10座席をプレミアム・サービス・シートに
TORONTO, ONTARIO , Oct, 17 2016 - (JCN Newswire) - Bombardier Commercial Aircraftは本日、フィリピンのフラッグキャリアのフィリピン航空が、最大12機のBombardier Q400航空機を購入するLOI (関心表明書)に署名したことを発表しました。
「10年近くにわたってBombardier Q Series航空機ファミリーは、弊社の国内線業務に欠かせないものでした。」と、フィリピン航空社長兼最高業務責任者のJaime J Bautistaは述べました。「弊社が継続的に機材を拡充した結果、2クラス構成の86座席型Q400航空機を、他社に先駆けて運航する航空会社にまでなったことを、誇らしく思います。弊社は5つ星の航空会社を目指していますが、最新の革新的な構成のQ400航空機は、乗客の皆様に世界トップクラスの空の旅を体験していただくために、無くてはならないものとなるでしょう。」
「フィリピン航空では国内航空戦略の再編成を行っていますので、貨物容量拡張型の2クラス構成Q400航空機の業務への統合は、最適なソリューションです。」と、Bombardier Commercial Aircraft社長のFred Cromerは述べました。「旅客アメニティと運航柔軟性のバランスが非常に良い86座席型Q400航空機によって、フィリピン航空には、競争の激しいこの地域で差別化を行う大きな機会が生まれるでしょう。
フィリピン航空と協業し、Q400航空機の正式購入契約にこぎつけることを期待しています。」と、Cromerは述べました。
「フィリピン航空は第2ハブからの国内線を発展させ、島内乗り継ぎ便を増やす予定ですが、市場最大の2クラス構成ターボプロップ航空機の86座席型Q400航空機によって、リージョナル航空機市場でもっとも安い座席マイルと運航コストを提供し、競争力を向上できるでしょう。」と、東南アジアおよびオーストララシア販売VPのFrançois Cognardは述べました。「両社の継続的な協業を通じて、フィリピン航空は、今後10年間、収益性と効率の高い運航を行う準備を整えることとなるでしょう。」
Bombardier Dash 8/Q SeriesターボプロップおよびCRJ Seriesリージョナルジェットは、アジア太平洋地域で大きく伸びており、25社のお客様および運航業者で、Dash8/Q Seriesターボプロップ165機以上など約190機が運航または発注中です。
アジア太平洋地域におけるBombardierの商用航空機顧客サポートネットワークには、成田、シドニー、北京、上海およびムンバイの地域サポート事務所や、シドニー、北京およびシンガポールの部品倉庫などがあります。Bombardier Commercial Aircraftの販売およびマーケティングチームは、現在のお客様や見込み客への業界トップクラスのソリューション提供には最適の場所であるシンガポールにある支社から業務を行っています。
フィリピン航空について
フィリピン航空(PAL)はフィリピンのフラッグキャリアです。マニラに本社のあるPALは、アジアでもっとも古い商業航空会社で、現在も運航を続けており、今年75周年を迎えました。フィリピン航空は、マニラのニノイ・アキノ国際空港とセブのマクタン・セブ国際空港のハブから、フィリピンの31都市、東南アジア、東アジア、中東、オセアニア、北米、ヨーロッパの40都市以上に運航しています。
Q400航空機について
最新の21世紀型ターボプロップとして設計されたQ400航空機は、Q Series航空機ファミリーの中で開発時期がもっとも新しい機種です。比類ない性能、運航柔軟性、快適な乗り心地が特徴です。Q400航空機は、標準的な単一クラス構成に加えて、快適な乗り心地を提供する2クラス型内装(オプション)、高密度市場向けの最大90座席を提供する座席数追加構成(オプション)、貨客コンビ構成で提供可能です。
ターボプロップとしての属性とジェット機のような機能と、業界トップクラスの乗客エクスペリエンスと環境フットプリントを組み合わせたQ400航空機は、非常に汎用性が高く、さまざまなビジネスモデルに適応できます。Q400航空機に置き換えられることの多い機種のジェット機と比較した場合、燃料燃焼が30%少ないため、炭酸ガス放出量を大幅に減らして、コスト効率を増大します。巡航速度が従来のターボプロップより160 km/時も速いため、ジェット機便のスケジュールとの飛行時間の差を数分に抑え、同時にもっと大型の単通路ジェット並みの座席コストを実現できます。大型プロペラを低いRPMで作動させ、騒音を抑えつつ大きなパワーを生み出すことができるので、都市中央部に適したオプションとなっています。
Q400航空機ファミリーには、40か国60社以上の所有企業および運航業者が含まれます。世界各国の機材数は、飛行時間690万時間以上を記録し、4億2900万人以上の旅客を運びました。Q400航空機は、長年にわたり運航業者のお客様にとって価値の高い資産として高い評価を受けており、現在はリース業者からの注目も高まっています。
Bombardierが受けた正式発注数は、Q400航空機全体で565機です。
Bombardierについて
Bombardierは、航空機と列車を扱う世界トップのメーカーです。Bombardierは、現在のサービス提供をしながら未来を見つめ、どんな場所でも効率的で持続可能で、楽しい交通を求めるニーズに応えることで、全世界の移動手段を進化させています。弊社が世界の交通をリードしている理由は、車両・航空機やサービス、そして何よりも従業員です。
Bombardierの本社は、カナダ、モントリオールにあります。弊社の株はトロント証券取引所(BBD)で取引されており、Dow Jones Sustainability North Americaインデックスにも上場しています。2015年12月31日締め会計年度の売上高は、182億米ドルでした。ニュースと情報はbombardier.comをご覧いただくか、Twitter @Bombardierをフォローしてください。
編集者向け注記
フィリピン航空の塗装を施したQ400航空機の画像はwww.bombardier.comに本プレスリリースとともに掲載されています。
Q400航空機について詳しくは、BCA Media Hubをご覧ください。
Bombardier Commercial Aircraftからの最新ニュースと情報はTwitterで@BBD_Aircraftをフォローしてください。
プレスリリースを受信するには、BombardierウェブサイトのRSS Feedセクションをご覧ください。
Bombardier、CRJ Series、Dash 8、Q400、Q SeriesおよびThe Evolution of Mobilityは、Bombardier社とその子会社の商標です。
Nathalie Siphengphet
Bombardier Commercial Aircraft
+1-416-375-3030
nathalie.siphengphet@aero.bombardier.com
www.bombardier.com
Source: Bombardier
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アリババとジェムアルトが協業し、中国のIoT市場の安全性を確保
AMSTERDAM, Oct, 17 2016 - (JCN Newswire) - デジタルセキュリティの世界的なリーダーであるジェムアルト（ユーロネクスト NL0000400653 GTO）は、アリババ・グループと協業し、同グループが開発したYunOS向けにコネクティビティとセキュリティを提供することを発表しました。YunOSはクラウドベースのデータ・サービス指向のIoT（モノのインターネット）向けOSで、さまざまな業界でIoTデバイス、チップ、センサーに広く搭載されています。本提携において、ジェムアルトはAllynis Trusted Service Hubを提供し、アイデンティティのライフサイクル管理を通して、セキュリティ センシティブなアプリケーションの容易なプロビジョニングを実現します。
セキュリティは、IoTデバイスの最重要な構成要素です。なぜなら、コネクテッドカーの運転者、スマート家電やモバイルデバイスの利用者などのYunOSユーザーに安心感をもたらすからです。本協業により、異種IoTアプリケーションに同一のIDフレームワークを提供するというYunOSのビジョンが拡大することになります。
依然、IoT市場は初期段階にありますが、今後数年間で驚異的な伸びを見せると大いに期待されています。ガートナーによると、2020年までにIoTデバイス208億台[1]が普及し、売上高は3.49兆ドルにのぼる見通しです。YunOSは今年5月までに、7,000万人のスマートフォン利用者を獲得しており、1億台を超えるスマート端末に搭載されています。
アリババのOS事業グループ担当プレジデントを務めるZhang ChunHuiは、次のように述べています。「YunOSは単にモノを接続するだけでなく、信憑性の判断、高信頼接続、効率的なサービスの循環によってすべてを接続しています。ジェムアルトは、ワンストップのIoTセキュリティソリューションプロバイダで、長年にわたる信頼できるパートナーであるため、適切な資格情報を有し、当社のYunOSビジョンを実現するための最適な選択肢です。」
ジェムアルトのグレーターチャイナ、韓国担当プレジデントであるSuzanne Tong-Liは、次のように述べています。「近年、中国市場にはイノベーションがあふれており、なかでもアリババは業界で最も活動的な草分け的存在の企業の1社です。当社は、アリババが最も強力に推進するIoTの技術的なイネーブラーとなることを誇りに思います。また当社は、中国および世界中でさまざまなIoTアプリケーション向けにセキュリティを実現するための豊富な知識と経験を有しており、拡大を続けるエコシステムにセキュリティと信頼を提供するためのスイートスポットに位置しています。」
[1] 出所: ガートナー http://www.gartner.com/newsroom/id/3165317
ジェムアルトについて
ジェムアルト（ユーロネクスト NL0000400653 GTO）はデジタルセキュリティの世界的なリーダー企業であり、2015年の年間売上高は31億ユーロを記録し、世界の180ヶ国以上に顧客を有しています。ジェムアルトは、急速に発展し、密接につながったデジタル社会に信頼をもたらします。
当社技術とサービスにより、企業や行政機関は本人認証とデータ保護が可能となり、個人用デバイス、コネクテッド・オブジェクト、クラウド、およびこうしたデバイス・環境間で安全性を保ち、サービスを提供することができます。
ジェムアルトのソリューションは、決済から企業セキュリティ、さらにモノのインターネットまで、現代生活の中心に据えられています。当社は人々、取引、オブジェクトの認証を行い、データを暗号化し、ソフトウェアに価値を生み出します。これにより、当社のお客様は何十億もの人々やモノにセキュアなデジタルサービスを提供することができます。
当社は世界49ヶ国に118の事業所、45の発行センターおよびデータセンター、27の研究所およびソフトウェア開発拠点を構え、1万4千人以上の従業員を擁しています。
さらに詳しい情報は www.gemalto.com を参照いただくか、Twitterで @gemalto をフォローしてください。
本プレスリリースの文言は翻訳されたもので、いかなる場合も公式版とはみなされないこととします。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンである英語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。
ジェムアルト 報道関係者からのお問い合わせ先:
Philippe Benitez
北米
+1 512 257 3869
philippe.benitez@gemalto.com
Peggy Edoire
欧州、CIS
+33 4 42 36 45 40
peggy.edoire@gemalto.com
Vivian Liang
大中華圏
+86 1059373046
vivian.liang@gemalto.com
Ernesto Haikewitsch
中南米
+55 11 5105 9220
ernesto.haikewitsch@gemalto.com
Kristel Teyras
中東、アフリカ
+33 1 55 01 57 89
kristel.teyras@gemalto.com
鈴木信太郎
アジア
+65 6317 8266
shintaro.suzuki@gemalto.com
セキュリティは、IoTデバイスの最重要な構成要素です。なぜなら、コネクテッドカーの運転者、スマート家電やモバイルデバイスの利用者などのYunOSユーザーに安心感をもたらすからです。本協業により、異種IoTアプリケーションに同一のIDフレームワークを提供するというYunOSのビジョンが拡大することになります。
依然、IoT市場は初期段階にありますが、今後数年間で驚異的な伸びを見せると大いに期待されています。ガートナーによると、2020年までにIoTデバイス208億台[1]が普及し、売上高は3.49兆ドルにのぼる見通しです。YunOSは今年5月までに、7,000万人のスマートフォン利用者を獲得しており、1億台を超えるスマート端末に搭載されています。
アリババのOS事業グループ担当プレジデントを務めるZhang ChunHuiは、次のように述べています。「YunOSは単にモノを接続するだけでなく、信憑性の判断、高信頼接続、効率的なサービスの循環によってすべてを接続しています。ジェムアルトは、ワンストップのIoTセキュリティソリューションプロバイダで、長年にわたる信頼できるパートナーであるため、適切な資格情報を有し、当社のYunOSビジョンを実現するための最適な選択肢です。」
ジェムアルトのグレーターチャイナ、韓国担当プレジデントであるSuzanne Tong-Liは、次のように述べています。「近年、中国市場にはイノベーションがあふれており、なかでもアリババは業界で最も活動的な草分け的存在の企業の1社です。当社は、アリババが最も強力に推進するIoTの技術的なイネーブラーとなることを誇りに思います。また当社は、中国および世界中でさまざまなIoTアプリケーション向けにセキュリティを実現するための豊富な知識と経験を有しており、拡大を続けるエコシステムにセキュリティと信頼を提供するためのスイートスポットに位置しています。」
[1] 出所: ガートナー http://www.gartner.com/newsroom/id/3165317
ジェムアルトについて
ジェムアルト（ユーロネクスト NL0000400653 GTO）はデジタルセキュリティの世界的なリーダー企業であり、2015年の年間売上高は31億ユーロを記録し、世界の180ヶ国以上に顧客を有しています。ジェムアルトは、急速に発展し、密接につながったデジタル社会に信頼をもたらします。
当社技術とサービスにより、企業や行政機関は本人認証とデータ保護が可能となり、個人用デバイス、コネクテッド・オブジェクト、クラウド、およびこうしたデバイス・環境間で安全性を保ち、サービスを提供することができます。
ジェムアルトのソリューションは、決済から企業セキュリティ、さらにモノのインターネットまで、現代生活の中心に据えられています。当社は人々、取引、オブジェクトの認証を行い、データを暗号化し、ソフトウェアに価値を生み出します。これにより、当社のお客様は何十億もの人々やモノにセキュアなデジタルサービスを提供することができます。
当社は世界49ヶ国に118の事業所、45の発行センターおよびデータセンター、27の研究所およびソフトウェア開発拠点を構え、1万4千人以上の従業員を擁しています。
さらに詳しい情報は www.gemalto.com を参照いただくか、Twitterで @gemalto をフォローしてください。
本プレスリリースの文言は翻訳されたもので、いかなる場合も公式版とはみなされないこととします。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンである英語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。
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人工知能・データ解析スタートアップ企業『Nugit』、Sequoiaから520万米ドルの資金調達を達成
SINGAPORE, Oct, 13 2016 - (JCN Newswire) - シンガポールを拠点とするスタートアップ企業『Nugit』は、Sequoia Capital India から520万米ドルの資金を獲得したと公表した。Nugitは、人工知能、自然言語生成機能、デザインを組み合わせることで、データを即座にビジネス意思決定に活用できるレポートへと変換するプラットフォーム。これにより企業のマーケティング業務を効率化し、スムーズな連携を可能にする。
Nugitは現在、34カ国、500ブランドの146,000の連携した広告アカウントに対応。企業のスケールに合わせて拡大するそのテクノロジーは、Google、Adobe Analytics、Facebook、Doubleclickなどのプラットフォーム上から、アカウント単体で最大8,500に上るデータソースを活用する。
デジタルマーケティング市場は2017年までに1,854億米ドルまで成長が見込まれる（PwC発表、Global Entertainment & Media Outlook Reportより）。これに伴い、膨大なマーケティングデータが生み出されると同時に、データ解析への需要はさらに今後大きく拡大する。しかし現状、アナリストはデータを解析するための準備（データ抽出、整理、集約など）に平均で50-80%の時間を費やしており、よりより改善策が求められる。
「現在マーケティングデータ運用に使われているシステムの多くには、スピードが遅い、料金が高い、システム活用に時間がかかるなどの難点があります。私たちにとってデータ解析とは、今よりも遥かに洗練され、高い知能を備えたものになる必要があると思っています。Sequoiaからの投資により、システムの研究開発を加速させ、アナリティクスの持つ可能性を大いに拡げることになるでしょう。」（Nugit 設立者、CEO デイビッド・サンダーソンよりコメント）
NugitのAI技術は、データ整理、統合、データソースの調和をリアルタイムで実現。また、解析結果には自然言語生成テクノロジーによって読み手に伝わりやすい考察が挿入され、「そのまま」マーケティングに活かせるレポートとして、メールまたはパワーポイント形式にて提供する。こうしてストーリー性を持って構成されたレポートは、美しいデザインによって完成。 格段に短い時間の中で、精度の高いレポートを入手可能となる。
以下、Sequoia India 副社長 ピーター・ケンプ よりコメント：
「あらゆる企業、出版社、エージェンシーは、数値データだけでなくその先を読み、日々ベターなビジネス戦略を生み出せるよう注力せねばなりません。その意味でNugitのプラットフォームが持つ知性、それによってもたらされる効率性、正確性、そして力強いユーザーエクスペリエンスはとても印象深いものです。」
Nugitについて
2013年設立。より優れたビジネス意思決定とはデータに基づくものであるというコンセプトのもと、マーケターをサポート。Nugitは人工知能、自然言語生成、そして美しいデザインを組み合わせ流ことで、データを戦略決定に直ちに汎用可能なレポートへと変換させ、企業の業務効率化を叶える。
本社はシンガポール。2016年10月現在の従業員数は、データサイエンティスト、エンジニア、デザイナー、ストラテジストを含む27名。主なクライアントはFacebook Inc、Johnson & Johnson、Digi、GroupM、Starcom、Publicisなど。事業拡大に伴い、優秀なメンバーを積極的に採用中。
ウェブサイト: https://nugit.co/
取材、メディア関係のお問い合わせは下記までご連絡ください：
Ashley Lim
Nugit
+65 6221 7754
pr@nugit.co
セクター: ファイナンシャル, ITエンタープライズ, IT・インターネット, ビジネス, ベンチャーキャピタル
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エーザイ、米由来グルコシルセラミドを配合ドリンク「チョコラBB リッチセラミド」を発売
“飲む”お肌の乾燥対策
TOKYO, Oct, 13 2016 - (JCN Newswire) - エーザイ株式会社（本社：東京都、代表執行役CEO：内藤晴夫）は、当社初の機能性表示食品となる「チョコラBB(R)リッチセラミド」（届出番号B60）を10月17日（月）より全国のドラッグストア、薬局・薬店、コンビニエンスストアの店頭にて本格発売します。本製品は、米由来グルコシルセラミドを配合した日本で初めてのドリンクタイプの機能性表示食品です[1]。
セラミドは肌の表皮の角質層の中に存在する成分です。正常な肌ではセラミドが角質内の細胞と細胞の間を満たし、肌の水分が外に逃げるのを抑え、紫外線などの外部刺激から肌を守る役割をしています。そのため、セラミドが不足すると肌の水分蒸散が進み、肌の乾燥につながりやすくなります。セラミドは加齢とともに減少するため、適度に補充することがお肌の乾燥対策では重要です。
「チョコラBBリッチセラミド」は、米由来のグルコシルセラミドを機能性関与成分とした、肌の潤いを逃がしにくくする[2]、“飲む”お肌の乾燥対策製品です。また、美容成分として知られるコラーゲンやヒアルロン酸も配合しており、美容意識の高い方におすすめのドリンクです。美味しく飲みやすいラ・フランス味で低カロリー（8.2kcal）を実現し、カフェインゼロのため就寝前でも安心してお飲みいただけます。
本製品は、全国のドラッグストア、薬局・薬店、コンビニエンスストア、エーザイの通信販売サイトなどの幅広い販路で販売します。
チョコラBBシリーズでは、肌あれ、にきび、口内炎の緩和に向けた「チョコラBB(R)プラス(R)」（第3類医薬品）、疲れケアのための「チョコラBB(R)ローヤル2」（指定医薬部外品）、炭酸飲料「チョコラBB(R)ジョマ」（栄養機能食品（ビタミンB6））のほか、8月に新発売した口内炎外用剤である「チョコラBB(R)口内炎リペアショット」（第3類医薬品）など、症状やライフスタイル、生活シーンに応じて様々な製品を取り揃えています。
当社は、チョコラBBブランド製品を通じて、多様化する女性のニーズにお応えするとともに、より多くの生活者の皆様の「キレイと元気」を応援してまいります。
本リリースの詳細は下記URLをご参照ください。
http://www.eisai.co.jp/news/news201674.html
[1] 「チョコラBBリッチセラミド」は、米由来グルコシルセラミドを配合するドリンクタイプの機能性表示食品として、日本で初めて消費者庁に受理されました。
[2] 消費者庁ホームページに掲載の「チョコラBBリッチセラミド」科学的根拠等に関する基本情報を参照
https://www.fld.caa.go.jp/caaks/cssc02/?recordSeq=41604270150104
概要：エーザイ株式会社
エーザイ株式会社は、研究開発型のヒューマン・ヘルスケア(hhc)企業で、グローバルに研究・製品の開発・販売活動を行っています。エーザイは、神経・精神領域を含むインテグレーティブ・ニューロサイエンス、がん治療と支持療法を含むインテグレーティブ・オンコロジー、血管・免疫反応領域の3つの治療領域に活動を集中し、世界各地にある研究、生産、販売拠点を通じて、世界の患者様に貢献しています。エーザイ株式会社の詳細情報は www.eisai.co.jp をご覧ください。
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グラソナ・インターナショナル、英語PR動画を使った海外とのビジネスマッチングサービスを開始
TOKYO, Oct, 06 2016 - (ACN Newswire) - 株式会社グラソナ・インターナショナル(本社：東京都千代田区、代表取締役：幸尾辰馬、以下グラソナ)は、英語によるニュース形式の動画を使い日本の中小企業の優れた技術、製品、サービスを世界へ配信するPR動画専門チャンネル「ikinamo」をYouTubeおよび自社サイトで2016年9月1日より立ち上げるとともに、こうした企業向けに海外企業や投資家との間で業務提携、資本提携、さらにM&Aなどを可能にする「ikinamoサービス」の提供を開始しました。
グラソナ代表取締役の幸尾辰馬は以下のように述べています。「日本には中小企業が持つすばらしい技術、製品、サービスが数多くあります。「ikinamoサービス」では、ただそうしたものを動画で見せるだけでなく、関心を持って頂いた海外の方々がより素早く日本企業にコンタクトすることができたり、また日本企業が海外企業への対応を的確に行なえるようサポートすることが可能になっています。」
グラソナが新たに開始した「ikinamoサービス」は動画制作および掲載だけでなく、以下のサービスメニューを提供することでクライアント企業に対する海外からの問合せをサポートします。
- Ikinamoサイト及びYoutubeチャンネル掲載
- プレスリリース作成／配信
- お問合せ通知対応（日本語／英語）
- 拡散サービス（SNS、メルマガ）
- 動画アクセス分析レポート
- 最新動画マーケティング情報（メルマガ）
- YouTubeを使った販路拡大対策
- セミナー・各種勉強会参加権
「ikinamo」は2007年に株式会社デジタイズドインフォメーション（本社：東京都渋谷区、代表取締役：月岡章仁）がYouTubeを使い開始した英語による日本発の産業・技術動画ニュースチャンネル「DigInfo News」を引き継ぐ形で提供されています。現在（2016年9月25日現在）の「ikinamo」の動画掲載状況は以下のようになっています。
ikinamoサイト
英語：http://www.ikinamo.net/
日本語：http://jp.ikinamo.net/
YouTubeチャンネル：
英語：www.youtube.com/ikinamo
日本語：www.youtube.com/ikinamojapan
「ikinamo」英語動画チャンネル：3,302本
「ikinamo Japan」日本語動画チャンネル：1,284本
また、これらサービスの視聴回数、登録者数は以下のようになっています。
視聴回数：
「ikinamo」英語動画チャンネル：124,945,116回
「ikinamo Japan」日本語動画チャンネル：41,081,756回
登録者数：
「ikinamo」英語動画チャンネル：107,251人
「ikinamo Japan」日本語動画チャンネル：31,051人
株式会社グラソナ・インターナショナルについて
グラソナは日本の中小企業が世界へ飛躍するきっかけ作りを支援します。今後PR・マーケティングツールとして重要性を増す動画を使い、海外企業によりわかりやすく、素早く日本企業の持つユニークな技術、製品、サービスを訴求し、多くの提携先とのネットワークを使いビジネスマッチングに繋がるサポートを提供します。将来的には、国際間のあらゆる企業取引のサポートを初め、ビッグデータを利用した人工知能による企業分析、また近づきつつある金融制度の大変革により生まれてくる新たな契約方法や決済方法による企業間取引など、中小企業にとって大きなメリットとなるような仕組みやシステムをいち早く取り入れ、国際競争力を手にすることのお役に立つことを使命としています。
お問い合わせ先：
株式会社グラソナ・インターナショナル
info@glasona.com
http://glasona.com/
グラソナ代表取締役の幸尾辰馬は以下のように述べています。「日本には中小企業が持つすばらしい技術、製品、サービスが数多くあります。「ikinamoサービス」では、ただそうしたものを動画で見せるだけでなく、関心を持って頂いた海外の方々がより素早く日本企業にコンタクトすることができたり、また日本企業が海外企業への対応を的確に行なえるようサポートすることが可能になっています。」
グラソナが新たに開始した「ikinamoサービス」は動画制作および掲載だけでなく、以下のサービスメニューを提供することでクライアント企業に対する海外からの問合せをサポートします。
- Ikinamoサイト及びYoutubeチャンネル掲載
- プレスリリース作成／配信
- お問合せ通知対応（日本語／英語）
- 拡散サービス（SNS、メルマガ）
- 動画アクセス分析レポート
- 最新動画マーケティング情報（メルマガ）
- YouTubeを使った販路拡大対策
- セミナー・各種勉強会参加権
「ikinamo」は2007年に株式会社デジタイズドインフォメーション（本社：東京都渋谷区、代表取締役：月岡章仁）がYouTubeを使い開始した英語による日本発の産業・技術動画ニュースチャンネル「DigInfo News」を引き継ぐ形で提供されています。現在（2016年9月25日現在）の「ikinamo」の動画掲載状況は以下のようになっています。
ikinamoサイト
英語：http://www.ikinamo.net/
日本語：http://jp.ikinamo.net/
YouTubeチャンネル：
英語：www.youtube.com/ikinamo
日本語：www.youtube.com/ikinamojapan
「ikinamo」英語動画チャンネル：3,302本
「ikinamo Japan」日本語動画チャンネル：1,284本
また、これらサービスの視聴回数、登録者数は以下のようになっています。
視聴回数：
「ikinamo」英語動画チャンネル：124,945,116回
「ikinamo Japan」日本語動画チャンネル：41,081,756回
登録者数：
「ikinamo」英語動画チャンネル：107,251人
「ikinamo Japan」日本語動画チャンネル：31,051人
株式会社グラソナ・インターナショナルについて
グラソナは日本の中小企業が世界へ飛躍するきっかけ作りを支援します。今後PR・マーケティングツールとして重要性を増す動画を使い、海外企業によりわかりやすく、素早く日本企業の持つユニークな技術、製品、サービスを訴求し、多くの提携先とのネットワークを使いビジネスマッチングに繋がるサポートを提供します。将来的には、国際間のあらゆる企業取引のサポートを初め、ビッグデータを利用した人工知能による企業分析、また近づきつつある金融制度の大変革により生まれてくる新たな契約方法や決済方法による企業間取引など、中小企業にとって大きなメリットとなるような仕組みやシステムをいち早く取り入れ、国際競争力を手にすることのお役に立つことを使命としています。
お問い合わせ先：
株式会社グラソナ・インターナショナル
info@glasona.com
http://glasona.com/
セクター: フィルム.ビデオ, 放送·テレビ·衛星放送, 広告・メディア
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